平成１４年の本県の鉱工業指数を平成１２年基準（平成１２年＝100.0）でみると、年平均指数で生産は98.8となり、対前年比で3.1％上昇した。 また、出荷は93.7で同1.8％の低下、在庫は98.3で同5.0％の上昇となった。
　本県の鉱工業の推移をみると、生産は平成１１年から３年連続の低下であったが、平成１４年は金属製品工業、繊維工業（総合）、窯業・土石製品工業などの増加により対前年比3.1％の上昇となった。出荷は平成１４年も前年に引き続き低下し、４年連続の低下となった。出荷の低下要因を業種別にみると、石油製品工業、その他の工業、プラスチック製品工業などが減少したことにより、全体として同1.8％の低下となった。在庫は平成１３年には6.4％の低下であったが、平成１４年は石油製品工業、繊維工業（総合）、金属製品工業などの増加により同5.0％の上昇となった。
　なお、石油を除く鉱工業生産指数は、前年より4.6％上昇して100.4となり、出荷指数も4.0％上昇して100.0となった。また在庫指数は 2.1％上昇して105.0となった。

　  平成１４年の生産指数は、石油製品工業（前年比▲17.4％）、その他の工業（同▲27.4％）、プラスチック製品工業（同▲20.6％）など5業種が減少したものの、金属製品工業（同34.0％）、繊維工業（総合）（同55.7％）、窯業・土石製品工業（同3.8％）など7業種の増加によって、対前年比で3.1％の上昇となった。
　四半期別にみると、�T期は、石油製品工業（前期比▲19.0％）など6業種が減少したものの、食料品工業（同7.5％）など6業種が増加したため、対前期比で4.5％の上昇となった。�U期は、食料品工業（同▲2.4％）など6業種が減少したものの、繊維工業（総合）（同67.6％）など6業種が増加したため、同2.3％の上昇となった。�V期は、木材・木製品工業（同24.1％）の1業種のみが増加し、食料品工業（同▲5.0％）など11業種が減少したため、同6.2％の低下となった。�W期は、繊維工業（総合）（同▲35.1％）など4業種が減少したものの、食料品工業（同4.8％）など8業種が増加したため、同2.6％の上昇となった。

　  平成１４年の出荷指数は、金属製品工業（前年比22.9％）、窯業・土石製品工業（同6.4％）、繊維工業（総合）（同69.5％）など６業種が増加したものの、石油製品工業（同▲12.6％）、その他の工業（同▲26.9％）、プラスチック製品工業（同▲13.0％）など６業種の減少によって、対前年比で1.8％の低下となった。
　四半期別にみると、�T期は、石油製品工業（前期比▲4.1％）など5業種が減少したものの、食料品工業（同5.0％）など7業種が増加したため、対前期比で3.5％の上昇となった。�U期は、食料品工業（同▲5.3％）など５業種が減少したものの、石油製品工業（同6.5％）など７業種が増加したため、同0.5％の上昇となった。�V期は、繊維工業（総合）（同60.1％）など2業種が増加したものの、石油製品工業（同▲6.6％）など10業種が増加したため、同4.8％の低下となった。�W期は、繊維工業（総合）（同▲37.5％）など４業種が減少したものの、石油製品工業（同6.0％）など８業種が増加したため、同4.1％の上昇となった。

  　平成１４年の在庫指数は、窯業・土石製品工業（前年比▲3.4％）、鉄鋼業（同▲8.6％）、その他の工業（同▲13.3％）など5業種が減少したもの の、石油製品工業（同7.8％）、繊維工業（総合）（同45.5％）、金属製品工業（同14.0％）など7業種の増加によって、対前年比5.0％の上昇と なった。
　四半期別にみると、�T期は、石油製品工業（前期比▲3.8％）など3業種が減少したものの、金属製品工業（同20.1％）など9業種が増加したため、対 前期比で0.8％の上昇となった。�U期は、窯業・土石製品工業（同▲2.0％）など8業種が減少したものの、石油製品工業（同28.9％）など4業種が増 加したため、同14.4％の上昇となった。�V期は、鉄鋼業（同10.2％）など2業種が増加したものの、繊維工業（総合）（同▲45.6％）など10業種 が減少したため、同4.7％の低下となった。�W期は、窯業・土石製品工業（同2.0％）など4業種が増加したものの、石油製品工業（同▲5.3％）など8 業種が減少したため、同2.4％の低下となった。